サステナビリティ
健康経営®
「人々の心と体の健康を促進し、フードサービス業を通じ人類の生成発展に貢献する。」という大戸屋の経営理念を具現化するうえで、極めて重要な要素である「従業員とその家族の心と体の健康の促進」を経営課題ととらえ、従業員のワークライフバランスの推進に、社を挙げて積極的・継続的に取り組んでおります。
※「健康経営®」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。
※「健康経営®」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。
≪健康経営推進体制≫
健康経営推進は、代表取締役社長を責任者とし、経営管理本部（管理部）が担い、グループ部門・外部機関と連携し、取り組んで参ります。
また、定期的に取締役会にて報告するとともに、重要な方針・施策の決定については取締役会にて審議して参ります。
また、定期的に取締役会にて報告するとともに、重要な方針・施策の決定については取締役会にて審議して参ります。
≪健康経営戦略マップ≫
※「アブセンティーズム」とは、健康問題による仕事の欠勤（病欠）
※「プレゼンティーズム」とは、欠勤には至っていないものの、健康問題が理由で生産性が低下している状態
※「プレゼンティーズム」とは、欠勤には至っていないものの、健康問題が理由で生産性が低下している状態
≪関連データ≫
| 従業員の意識・行動変容に関する指標 | 2022 | 2023 | 2024 |
|---|---|---|---|
| 定期健康診断受診率(%) | 100.0 | 97.1 | 98.1 |
| 有給取得率(%) | 51.0 | 55.0 | 46.2 |
| 男性育児休業取得率(%) | 30.8 | 33.3 | 55.0 |
| ストレスチェック受検率(%) | 98.3 | 100.0 | 99.6 |
| 従業員の意識・行動変容に関する指標 | 2022 | 2023 | 2024 |
|---|---|---|---|
| 運動習慣比率(%) | 23.5 | 24.2 | 27.8 |
| 特定保健指導実施率(%) | 2.4 | 12.0 | 8.4 |
| 平均勤続年数(年) | 7.5 | 6.0 | 7.8 |
| 離職率(%) | 14.8 | 11.3 | 10.8 |
| 最終的な目標指標 | 2022 | 2023 | 2024 |
|---|---|---|---|
| ワークエンゲージメント※1 | - | 69.0 | 71.8 |
| アブセンティーズム(日)※2 | - | 2.1 | 1.3 |
| プレゼンティーズム | 調査準備中 | ||
※1 独自の設問設計をした組織診断サーベイの従業員エクスペリエンスの期待値と実感を評価したスコア
※2 休職届の利用日数の全社員平均（傷病を理由とした欠勤や有給取得日数は未把握）
※2 休職届の利用日数の全社員平均（傷病を理由とした欠勤や有給取得日数は未把握）
≪「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」認定≫
株式会社大戸屋ホールディングス（神奈川県横浜市／代表取締役社長：蔵人賢樹）は、このたび経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定されました。
「健康経営優良法人認定制度」とは、経済産業省が、地域の健康課題に即した取組や、日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
当社は、2018年6月に「大戸屋 健康経営宣言」を制定し、従業員とその家族の心と体の健康を促進する企業を目指しております。今後も引き続き、「健康経営優良法人2025」の主旨に則り、従業員の健康保持・増進に向けた取り組みを推進して参ります。
「健康経営優良法人認定制度」とは、経済産業省が、地域の健康課題に即した取組や、日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
当社は、2018年6月に「大戸屋 健康経営宣言」を制定し、従業員とその家族の心と体の健康を促進する企業を目指しております。今後も引き続き、「健康経営優良法人2025」の主旨に則り、従業員の健康保持・増進に向けた取り組みを推進して参ります。
